不動産会社の集客媒体とは？反響につなげる媒体選びの考え方

不動産集客では「媒体を増やす」より顧客との接点を考える

不動産会社が利用できる集客媒体には、不動産ポータルサイト、自社ホームページ、検索エンジン、Web広告、SNS、チラシや看板など、さまざまなものがあります。

ここで注意したいのが、媒体の数が多ければ、それだけで反響につながるわけではないという点です。

顧客は、最初から特定の不動産会社へ問い合わせるとは限りません。
そこでこの記事では、顧客との接点を「知る・探す・比較する・問い合わせる」という流れに分けて考えます。

実際にアットホームが2025年に実施した調査では、購入経験者・検討者ともに住まいの探し方は「不動産ポータルサイトで検索」がトップで、次いで「不動産会社のホームページで検索」でした。賃貸でも「不動産ポータルサイトで検索」がトップとなっています。

(出典:アットホーム「オンラインでの住まい探しに関する調査 2025 購入編」、アットホーム「オンラインでの住まい探しに関する調査 2025 賃貸編」)

媒体ごとの特徴を把握し、「物件を探している人に見つけてもらう」「会社について詳しく知ってもらう」など、担わせる役割を決めると施策を整理しやすくなります。

不動産会社と顧客が接点を持つ主な集客媒体

ここからは、不動産会社が利用する主な媒体について、住まい探しのどのような場面で活用できるのかを見ていきます。

不動産ポータルサイト｜物件を探している顧客との接点

SUUMOやLIFULL HOME'S、アットホームなどの不動産ポータルサイトでは、希望するエリアや家賃、間取り、設備などの条件から物件を検索できます。

すでに希望条件がある程度決まっている人が物件を探す場であり、自社の取扱物件を見つけてもらう機会になります。

一方、同じ物件を複数の不動産会社が掲載しているケースでは、掲載しているだけでは自社を選んでもらえるとは限りません。写真やコメント、設備情報など、顧客が物件を比較するための情報まで整えることがポイントです。

ポータルサイトで物件を見つけてもらうための登録方法については、不動産ポータルサイトの物件登録で差がつく4つのポイントで詳しく解説しています。

自社ホームページ｜物件と不動産会社を知ってもらう接点

自社ホームページでは、物件情報に加えて、会社概要や店舗情報、スタッフ、対応エリア、サービス内容などをまとめて伝えられます。

ポータルサイトで物件を知った人が「どのような会社が扱っているのか」を確認したいときには、自社について詳しく知ってもらう場所として機能します。

アットホームが2024年に公開した調査では、不動産ポータルサイトを利用して賃貸物件を探している18～39歳のうち、83.1％が、物件情報だけでなく不動産会社の情報もあった方が安心できるかという質問に「そう思う」「ややそう思う」と回答しています。

(出典:アットホーム「不動産ポータルサイトに関する調査」)

この結果からも、物件を探す顧客にとって、不動産会社そのものに関する情報も判断材料の一つになっていることがうかがえます。

自社ホームページで「どの地域に強いのか」「どのような相談に対応しているのか」まで伝えておけば、顧客が会社を比較するときの判断材料を増やせます。

ホームページから問い合わせにつなげる具体的な方法については、不動産会社がホームページの反響を増やす方法もあわせてご覧ください。

検索エンジン・MEO｜地域や悩みから不動産会社を探す顧客との接点

Googleなどの検索エンジンでは、顧客が入力した地域名や悩みに応じて、自社の情報を見つけてもらえる可能性があります。

たとえば「○○市 中古マンション」「○○駅 賃貸」「○○市 不動産売却」と検索する人は、探しているエリアや目的がある程度明確です。こうした検索に対して自社ホームページの物件情報やコラムを用意することで、そのニーズに沿った情報を届けます。

また、「○○市 不動産会社」のように地域から会社を探す場面では、Googleビジネスプロフィールなどを活用したMEOも候補です。検索結果で店舗情報や所在地などを示すことで、地域内で不動産会社を探している人に自社の存在を伝えられます。

SEOについては、不動産会社が優先すべきSEO施策で詳しく解説しています。

Web広告｜条件やニーズに応じて情報を届ける

リスティング広告は、「○○市 賃貸」「○○市 不動産売却」など、特定のキーワードで検索している人に広告を表示できます。エリアや目的が明確な顧客を、自社の物件ページやサービスページへ案内する方法の一つです。

ディスプレイ広告やSNS広告では、媒体によって地域や年齢層、興味関心などをもとに配信対象を設定できます。まだ自社を知らない人に物件やサービスを見てもらう用途にも使われます。

広告費がかかるため、アクセスを集めること自体を目的にせず、「誰に何を伝え、どのページへ案内するのか」を先に決めておくと、広告から問い合わせまでの流れが明確になります。

SNS・動画｜写真や動画から興味を持ってもらう

InstagramやYouTubeなどでは、物件の外観や室内、周辺環境などを写真や動画で見せられます。間取り図や文字情報だけでは伝わりにくい、部屋の広さの感覚や内装、街の雰囲気を紹介しやすいのが特徴です。

物件紹介だけでなく、地域情報やスタッフ、店舗の様子などを発信すれば、すぐに問い合わせを考えていない人にも会社を知ってもらうきっかけをつくれます。

投稿から自社ホームページや物件詳細ページへ移動できる導線があれば、興味を持った人はそのまま詳しい情報を確認できます。

チラシ・看板など｜地域の人に直接情報を届ける

折込チラシやポスティングは、配布するエリアを絞って物件情報や売却相談などを案内する方法です。特定地域の住民へ直接情報を届けたい場合に使われます。

店舗看板や現地販売会は、店舗の近くを通る人や、実際に物件周辺を訪れた人の目に触れます。Webで積極的に検索していない人にも会社や物件を知ってもらえる点が、オンライン施策との違いです。

オンラインとオフラインの集客方法を網羅的に比較したい場合は、不動産会社の集客手法14選をご覧ください。

顧客の行動に合わせて集客媒体の役割を考える

媒体ごとの特徴を把握したら、前述の顧客行動に沿って、自社の情報がどの段階で届いているのかを確認します。

① まず物件や不動産会社を知ってもらう

自社や取扱物件をまだ知らない人に対しては、まず情報を目にしてもらう機会が必要です。

検索結果やWeb広告、SNS、チラシ、看板などは、それぞれ異なる方法で物件や会社の存在を伝えられます。

たとえば検索は自ら情報を探している人、SNSは投稿や動画を見ている人、チラシや看板は特定地域にいる人へ情報を届けます。自社が扱う物件や商圏、顧客層によって、適した方法は変わります。

② 条件に合う物件を探してもらう

エリアや予算、間取りなどの希望条件が具体的になった顧客にとっては、条件を指定して物件を探せる環境が役立ちます。

不動産ポータルサイトや物件検索機能を備えた自社ホームページに情報を掲載しておけば、顧客が希望条件に合う物件を探す過程で自社の取扱物件を見つけられます。

前述の2025年のアットホーム調査でも、購入・賃貸ともに「不動産ポータルサイトで検索」が住まいの探し方のトップでした。ここでは掲載媒体を増やすことよりも、探している人が必要な物件情報へたどり着ける状態になっているかを確認します。

③ 物件と不動産会社を比較・検討してもらう

物件を見つけた後は、写真や設備、周辺環境などを確認しながら検討を進めます。問い合わせ先を選ぶ際には、不動産会社について確認する人もいます。

この段階では「どこに掲載するか」だけでなく、比較や検討に必要な情報が揃っているかがポイントになります。

アットホームが不動産ポータルサイトを利用して賃貸物件を探している18～39歳を対象に2024年に公開した調査では、92.5％が物件写真を確認していました。また、前述のとおり83.1％が、物件情報だけでなく不動産会社の情報もあった方が安心できるかという質問に「そう思う」「ややそう思う」と回答しています。

(出典:アットホーム「不動産ポータルサイトに関する調査」)

さらに、不動産ポータルサイトを利用して賃貸物件を探した18～39歳を対象とした、2025年公開の調査では、89.0％が「同じ場所でも角度を変えて複数の写真があった方が参考になる」という質問に「そう思う」「ややそう思う」と回答し、63.8％が不動産会社スタッフによる物件コメントを見た経験があると回答しています。

(出典:アットホーム「不動産ポータルサイトに関する調査 2025」)

写真やスタッフコメント、会社情報が揃っていれば、顧客は物件の特徴や問い合わせ先を判断するための材料を得られます。

④ 問い合わせしやすい状態をつくる

検討した物件について詳しく知りたいと思ったとき、問い合わせ方法が分かりにくいと次の行動へ進みにくくなります。

物件詳細ページや自社ホームページでは、電話や問い合わせフォームなど、自社で対応できる窓口を見つけやすい位置に配置します。物件情報と連絡先を同じ流れで確認できれば、改めて問い合わせ方法を探す手間がありません。

この記事では問い合わせまでを扱います。問い合わせ後の対応や追客については、反響営業とは？不動産会社が成約率を高めるやり方で詳しく解説しています。

集客媒体は「数」だけでなく掲載する情報にも目を向ける

どの媒体を使うかが決まったら、次に確認したいのが掲載内容です。同じ媒体に同じ物件を掲載していても、顧客が確認できる情報によって検討のしやすさは変わります。

前章で紹介した18～39歳のポータル利用者を対象とした調査でも、物件写真や不動産会社の情報を確認する人がいることや、スタッフコメントを見た経験がある人がいることが示されています。

物件写真やコメントなど掲載情報を充実させる

物件写真は、間取り図だけでは分からない室内の状態や設備などを確認する材料になります。

室内や水回り、収納、周辺環境などを複数の写真で伝え、スタッフコメントで物件の特徴を補足すれば、現地へ行く前にも物件の様子を具体的に把握できます。

特に同じ物件を複数社が掲載している場合は、単に掲載の有無を見るだけでなく、検討に必要な情報が不足していないかを確認したいところです。

物件だけでなく不動産会社の情報も伝える

問い合わせ先を検討するときには、「どのような会社が対応するのか」を確認できる情報も役立ちます。

自社ホームページに会社概要や店舗、対応エリア、サービス内容などを掲載しておけば、ポータルサイトなどで物件を知った顧客が会社について調べる際にも情報を確認できます。

自社ホームページは、物件情報だけでは伝えにくい会社の特徴や対応内容を補う役割も担います。

掲載情報を古いままにしない

掲載内容を充実させても、情報が古ければ顧客は正確な状況を確認できません。

成約済みの物件が残っていたり、ポータルサイトと自社サイトで内容が異なっていたりすると、顧客がどの情報を確認すればよいのか分かりにくくなります。

複数媒体を利用する場合は、掲載時の作業だけでなく、物件状況の変更を各媒体へ反映できる運用まで含めて設計します。

複数の集客媒体を使うなら更新作業まで設計する

ポータルサイトと自社ホームページなど複数の媒体に物件を掲載すると、媒体ごとに登録や更新の作業が発生します。

特に多数の物件を扱う不動産会社では、同じ物件情報を媒体ごとに入力し直す運用だと、掲載先が増えるほど作業量も増えていきます。

更新作業に時間がかかれば、新しい物件の掲載や成約済み物件の修正が遅れる原因にもなります。利用する媒体を決める際には、日々の登録・更新方法まで確認し、掲載情報を継続して管理できる体制を整えます。

複数ポータルへの物件登録・更新を効率化する方法については、登録物件の一括編集と活用で作業を効率化で詳しく紹介しています。

不動産会社の集客媒体は顧客の行動に合わせて選ぼう

不動産会社の集客では、自社の顧客や商圏に合う媒体を選ぶだけでなく、掲載する物件・会社情報と日々の更新体制までセットで考えることが大切です。

現在利用している媒体で情報管理に手間がかかっている場合や、自社ホームページを含めた運用を見直したい場合は、みらいえの無料相談をご活用ください。

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